カテゴリー: 世界情勢

一番恐れていた戦いが現実に！
パレスチナ問題を理解しないと世界の動向など全く理解できない。
イスラエル(アシュケナージ人・白人)、パレスチナ(スファラディ人・黄人)
ユダヤ人にも二通りあり、アシュケナージユダヤ人(白人の偽物)とスファラディユダヤ人(モンゴロイドの本物)になります。
パレスチナ人と日本人はハプロタイプD系統で元々は同族です。
１９３２年満州国成立しますが、所謂ふぐ計画もユダヤ人(パレスチナ人)の保護でした。
満洲（現在の中国東北3省遼寧省、吉林省、黒竜江省）は中華国でも７つの軍区に別れ、旧満州国は瀋陽軍区に位置し、中華国軍区でも一番力を持ち資金も一番持っています。
話しは戻し、イスラエルは15年間、ガザのパレスチナ人に対して言いようのない戦争犯罪、非人道的扱い、違法な集団罰を犯してきました。15年です。この事実を考慮しないコメントや分析は、空虚で、不道徳で、非人間的です。また、イスラエルはパレスチナの住宅を破壊し、作物畑を焼き払い、井戸や泉の水源を破壊した。パレスチナの95%の土地を奪い、パレスチナは消滅寸前に追い込み、イスラエルはかつてパレスチナ人が利用する泉や井戸にセメントを流し込んで飲み水を絶たした。イスラエルは犯罪国家だ。
ヨハネの黙示録にあるハルマゲドン(アルマゲドン)
世界の終末における最終的な決戦の地。世界の終末的な善と悪の戦争や世界の破滅そのものを指す（戦争を終わらせる最後の戦争。一説では大艱難の頂点がハルマゲドンとも言われている）。それがエルサレムのシオン。日本ではギオン(祇園)
ヨハネの黙示録16章に書かれています、太陽は火で人々を焼くことを許された。稲妻と、もろもろの声と、雷鳴とが起り、また激しい地震があった。それは人間が地上にあらわれて以来、かつてなかったようなもので、それほどに激しい地震であった。
人々は、これらの災害を支配する神の御名を汚し、悔い改めて神に栄光を帰することをしなかった。天の神をのろった。そして、自分の行いを悔い改めなかった。
人々は、この雹の災害のゆえに神をのろった。その災害が、非常に大きかったからである。

経済の重心が西側から東側に移動。２０２１年９月に中央アジアのアフガニスタンから米国陸軍が撤退。シルクロードにあるアフガニスタンは東西貿易の十字路である。重要な要であるが為、米国がイチャモンを付けベース駐留した。
２０２２年２月に西側で始まったロシアのウクライナ侵攻も茶番にしか過ぎないが、これも米国によるウクライナに点在するバイオ兵器製造所の攻撃が目的で、プーチン大統領が踏み込んだ。全て米国メディアによる情報作戦である。ロシアが悪い、プーチン大統領が悪であると。
いよいよラストウォーも重心が東側に移りつつある。米国の誘導により。
日本は確実に台湾有事に引き込まれる。政府の動きを見ても国防費の増額に伴う消費税等こぎ着けた増税がかなりの数で議論されている。
その手助け役が第二の大日本帝国、北朝鮮である。近年やたらと大陸間弾道ミサイルを飛ばしている。(実際ミサイルは飛んでいないが。これも日本メディアの国民洗脳である)
台湾のTSMCが熊本に建設中ですが、これも数年前から決まっており、その為、熊本空港は熊本県知事の指導のもと改築された。(新ターミナル2023.3.23オープン)
今、台湾有事に向けTSMCの社員や国民が、色んなコンテンツを日本に移動し始めている。
ですから急ピッチで工場建設も２４時間体制で進められています。※世界的に半導体需要は落ち込んでいるのにです。世界的需要の落ち込みは、世界的人口調整が進んでいるからです。
何故、TSMCが熊本だったのか? 地下水が豊富? 日本ならたいがいの場所でボーリングすれば地下水は豊富だと思います。
恐らく熊本地震との関係があると思いますが、熊本は旧帝国陸軍の最前部隊、基地です。
TSMCが工場建設している周辺は、旧帝国陸軍との関係があるソニー、化血研等があります。
東京電力福島第1原発の処理水海洋放出を実行、中国が処理水放出への対抗措置として日本産水産物の全面禁輸。また、在中国日本企業への嫌がらせ不買運動等が日々エスカレートしています。これら等が政治的問題になれば、、、
日本政府も対応に苦慮するでしょうし、政府もラストウォーは避けられないと思っているはずです。事は着々と進み国民も引きずり込まれるでしょう。

「犬猿の仲」のイランとサウジが中国の仲介を受け入れたワケしかし、長年の懸案であったシーア派のイランとスンニ派の雄サウジアラビア王国との手打ちはどうして成り立ったのでしょうか？
そしてどうして中国による仲介を両国が受け入れたのでしょうか？
それは【中国が唯一イランに影響力を行使できる国】であり、サウジアラビアにとっては、【アラブの春が中東・北アフリカ諸国を席巻した際、アメリカと欧米はサウジアラビア王国を捨てましたが、そこに入ってきて国際社会およびアラブ社会でのメンツを保つ助けをしたのが中国だった】という背景があるからだそうです。
以前にもお話ししたように、中国はすでにイランと25年にわたる戦略的パートナーシップ協定を締結してイランとの結びつきを強化していますし、同様の内容をカバーする戦略的パートナーシップ協定をサウジアラビア王国とも締結済みで、すでに両国とも堅固な経済的な結びつきと、影響力を構築済みだったことも大きな背景かと思います。
また今回の仲介を助けた副次的な要因となったのが、サウジアラビア王国とイランの間に位置し、混乱の渦に巻き込まれているイラクにおける中国の影響力の高まりです。
2003年にアメリカのブッシュ政権がサダムフセインの政権を倒し、その後、昨年までアメリカとその仲間たちはイラクに駐留しましたが、政治は安定せず、間にはISの台頭も許すという失態をし、結局、20年近くの試みは見事に失敗しました。狙っていた油田の権益確保、特に第2次大戦後、米英に牛耳られてきた石油権益の再配分というsub-agendaが存在しましたが、その実現も見事に失敗に終わりました。
なぜ中国はここまで中東に肩入れするのか
例えば、イラク政府および世界銀行の出したデータによると、昨年1月から11月にイラクで発注された石油・ガス・電力プロジェクトの何と87％は中国（企業）によるものでしたし、それと並行して行われた政府間交渉で「石油決済に中国元（Yuan）を使用可能にする」という目的も叶えることができました。
特に、通常、米ドルが石油・ガスの決済通貨として位置づけられてきた中、中国元を国際決済通貨にすることが出来たのは大きな収穫と言われています。
この動きは、今後、物理的に隣接するイラン・サウジアラビアとのエネルギー取引でも援用されるとみられ、今後、国際的なエネルギー市場に大きな影響力を持つことも意味します。
この件については、すでにロシアのラブロフ外相もイランやサウジアラビアとの話し合いの際に支持する旨、表明しており、来週にも予定されている習近平国家主席の訪ロの際に、ロシアと中国で新たな国際エネルギー市場の創設に向けた話し合いがなされる中で決済通貨のことも合意される見込みとのことです。
中国がここまで中東に肩入れする理由はいくつか考えられますが、最大の理由は国内の石油消費の7割強を輸入に頼っており、安定調達先を確保することは、第3期目を迎えた習近平体制にとっては絶対的な条件と考えられているということでしょう。
潤沢な埋蔵量を誇り、OPECプラスを通じてエネルギー市場の価格決定権有する3各国（イラン、イラク、サウジアラビア王国）との強い絆の構築と維持・発展は、中国の長期的な発展を可能にする基盤だと考えられているようで、その確保のための政治的・外交的な影響力の行使というのが、今回の和解の仲介という立ち位置と思われます。